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【前編】行かなきゃいけないの?インターンシップの本音に迫る

毎年夏になると各企業が募集を始めるのがサマーインターンシップ。対象は再来年卒の学生です。

「え、そんなに早く再来年の採用活動始まってるの?」と思うかもしれませんが「採用活動ではなく、あくまでも就業体験」というのが、ほとんどの企業が表向きに言っていることです。

今回は年々加熱するインターンシップ事情を建前論じゃなく、本音で伝えるシリーズ前編。そもそもインターンとは何なのか、まとめていきます。

そもそもインターンシップとは

本来インターンシップを行う意味とはなんなのでしょうか。

インターンシップ特定の職の経験を積むために、企業や組織において労働に従事している期間のこと
引用:インターンシップ – Wikipedia

もともとはアメリカで始まった、就職・転職のミスマッチをなくすための制度のことを指します。就職前に職場体験し、入ってからのギャップや仕事が合わないといった事態を防止できるメリットがあります。

では、日本におけるインターンシップはというと、現実として2つの意味合いがあります。
まずは「日本経団連」が定めた「倫理憲章」記載のインターン定義です。

「学生の就業体験の機会を提供するために実施するものである。したがって、その実施にあたっては、採用選考活動(広報活動・選考活動)とは一切関係ないことを明確にして行うこととする」
引用:(社)日本経済団体連合会「採用選考に関する企業の倫理憲章の理解を深めるための参考資料」

あくまで「就業体験」であって、採用活動とは関係ないということです。

一方、もう一つの観点は「採用直結型」のインターンシップです。主に経団連に所属していない外資系・ベンチャー企業が行っており、インターンに参加する時点で選考があり、インターンを通じて内定も出してしまおうというもの。

このように、倫理憲章には法的拘束力がないため、同じ日本の企業なのにもかかわらず、インターンシップの意味合いが企業によって違うという事態が起きています。

本音と建前、いかにも今の日本らしい状況ですが、就活生にとってはたまったものじゃないですよね。

インターンシップには種類がある

現在の大卒有効求人倍率は1.73倍(2016年卒)。就活生の数に対し、2倍に近いニーズがある「売り手(学生優位)市場」となっています。

そんな状態なので、実際にインターンについても多くの企業が現場の人事レベルでは「採用に直結させたい」のが本音です。

さて、インターンシップにはいくつかのスタイルがあります。

1、ワンデーインターンシップ

文字通り、1日・短時間で終わるインターンシップ。
ほとんどがインターンシップと銘打った「会社説明会」に他なりません。
少し日数が長いものもあり、そちらだと短期間でもその企業のことをある程度深く知ることができます。

2、プロジェクト・アクティビティ型インターンシップ

期間内にある課題を与えられ、チームで答えを出すものや、無人島で集団生活を行うものなどがこのタイプ。
プロジェクトは大手企業、アクティビティはベンチャー企業に多い傾向があり、自身の成長に繋がる刺激を得られることがメリットです。
期間としては1週間前後が多いです。

3、採用直結型インターンシップ

名前の通り、インターンでの成果が選考を兼ねており、採用に直結するタイプ。
外資系企業やベンチャー企業で行うことが多いです。
その企業に直結したある課題にチームで取り組むプロジェクト型の採用直結タイプが主。
期間は2週間~1ヶ月程度のものが多いです。

4、長期就業型インターンシップ

研修生として実際の社員と同じ業務を手伝うタイプ。
ベンチャー企業・中小企業を中心に開催されています。
期間は1ヶ月〜6ヶ月で、このタイプでは給料が出る有給タイプもあります。
本当の意味での就業体験といえます。
自分が「何を目的にインターンに参加するか」によって、どのタイプに行くべきかを検討した方がいいでしょう。

後編では本題である、結局インターンって行った方がいいのか、企業側の本音についてまとめます。

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